パチンコの落日 最大手マルハン、5年で売り上げ3割減 100億円規模の減損も常態化
パチンコの落日 最大手マルハン、5年で売り上げ3割減 100億円規模の減損も常態化
パチンコ業界の落日ぶりが鮮明だ。
パチンコホール最大手のマルハン(非上場)は6月1日、2018年3月期の決算を公表した。
売上高は前期比8％減の1兆5509億円、営業利益は11％減の316億円、純利益は30％減の138億円だった。
売上高は5年連続で減収となり、2013年3月期(2兆1368億円)から27％減少。
営業利益は3年連続減益で、過去最高だった2015年3月期の615億円から一気に半分になった。
本業で稼いでいる現金を示す「営業活動によるキャッシュ・フロー」は2018年3月期に80億円と過去10年で初めて100億円を割り込んだ。
日本生産性本部のレジャー白書では2016年のパチンコ参加人数は前年から12％減の940万人と、パチンコ市場では中期的な減少トレンドが続いている。
マルハンで深刻なのが経常的に発生している減損損失だ。
2018年3月期は97億円の減損損失を計上、ここから1年ごとに遡ると43億円、55億円、81億円と100億円規模で特別損失として発生している。
マルハンの主要な資産は土地と建物のため、不採算の店舗に関連する費用を計上したとみられる。
「若者のパチンコ離れ」が進んでいけば、パチンコホールの営業はますます苦しくなっていきそうだ。
【参考】 パチンコホール最大手のマルハン、過去10年間の業績の推移
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マルハン：IR資料
